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CDP「気候変動」の調査で初の「A-」評価を獲得
2025年12月23日
サステナビリティ
愛三工業株式会社(本社:大府市共和町、社長:野村得之 以下、当社)は、国際的な非営利団体であるCDP※1が実施する調査において、気候変動の分野で「A-」、水セキュリティの分野で「B」の評価を獲得しました。

CDPは、全世界約24,800社以上の企業を対象にサステナビリティに関する調査を行い、情報開示の包括性、環境リスクへの認識と管理、野心的で有意義な目標設定など、環境リーダーシップに関連するベストプラクティスの実証に基づき、AからD-までの8段階で評価しています。
当社は「持続可能な社会の実現と豊かな地球環境の継承」を経営の根底に据え、2025年2月に公表した中期経営計画において、環境活動に関する2030年目標を設定しました。CN(カーボンニュートラル)、CE(サーキュラーエコノミー)、NP(ネイチャーポジティブ)の3つの柱を軸に取り組みを進めています。
気候変動分野では、仕入先との連携によるMCK(もっとカーボンニュートラル強化)活動の推進により、バリューチェーン全体でのCO2排出量の「見える化」と「削減」を実施しています。水セキュリティ分野では水の使用量とリスクを把握し、持続可能な水資源の活用を目指して活動しています。
さらに、取り組みの透明性と信頼性を高めるため、第三者検証の対象範囲を拡大し、環境情報の適正開示に努めてまいりました。
これらの取り組みにより、気候変動ではリーダーシップレベルに該当する「A-」、水セキュリティではマネジメントレベルに該当する「B」との評価を獲得しました。
当社は今後も、サステナビリティ経営の推進を強化し、社会課題の解決と企業価値向上に向けて取り組んでまいります。
※1 2000年にイギリスで発足した、企業や都市が環境への影響をどのように管理しているかを評価し、情報開示を促す国際的な環境非営利団体。
【関連リンク】
▪CDP公式サイト
CDP: アクションのための透明性
▪愛三工業公式HP
愛三工業株式会社 中期経営計画 2025-2030年