環境

カーボンニュートラル(CN)

基本的な考え方

 愛三グループは、2030年度までにScope1&2排出量を2019年度比60%、Scope3排出量を同28%削減する目標を掲げています。Scope1&2の削減に向けては、日常改善、生産技術革新、再生可能エネルギーの利活用を推進しています。Scope3については、製品単位のCO₂排出量を見える化し、取引先とともに改善を進めることで、バリューチェーン全体の排出量削減に取り組んでいます。

CO2(Scope1&2)排出量

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CO2(Scope3)排出量

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再生可能エネルギー利用率

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環境データ

その他の環境データの詳細を公表しています。

Scope1&2

ロードマップ
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2030年までにScope1・Scope2の排出量を2019年度比で60%削減する目標を設定し、着実な実行を進めています。
日常改善によるエネルギー効率改善、ものづくりにおける生産技術革新を通じて徹底的なエネルギー削減を進めるとともに、太陽光発電などの再生可能エネルギーや当社が開発を進めるアンモニア・水素発電を活用し、化石燃料からの脱却に貢献していきます。

主な取り組み

生産工程の熱マネジメント

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ダイカスト工程では、材料調達の溶湯への切り替えで溶解時のエネルギーを削減し、保持炉の電化などを組み合わせ、熱マネジメントに取り組んでいます。また、高効率設備の導入により、CO₂排出量の削減に加え、作業改善と生産性向上を実現しています。

日常改善で進める圧縮エアーの省エネ

工場圧縮エアー由来のCO2排出量削減活動を実施していく中で、生産ラインの直前に設置している個別エアドライヤの廃止を実施しました。エアー温度と露点データを収集し、設置基準を明確にすることで、現場の不安を解消するとともに設置の必要性を整理しました。結果、年間150tのCO2排出量削減を達成しました。

J-クレジット購入による水源の森林保全・育成の取り組み

当社は2024年度に、大府市の水源である牧尾ダムを抱える王滝村・木曽町発行のJ-クレジットを購入しました。
当社のカーボンオフセットを推進するとともに、地域と連携して水源森林の保全・育成に貢献してまいります。

再生可能エネルギー活用の拡大

当社は2030年度の環境目標達成に向け、再生可能エネルギー導入を拡大しています。
2024年度は新たに日本とインドネシアの2拠点で工場屋根上の太陽光発電を整備し、中国の2拠点ではソーラーカーポートを導入しました。これにより合計5,500MWh/年の再生可能エネルギーを創出し、再生可能エネルギー使用率の向上に貢献しています。
また、メキシコとアメリカの拠点においては、新たにグリーン電力を導入するなど、各国のエネルギー事情や規制を踏まえ、柔軟な再生可能エネルギー活用戦略を推進しています。

Aisanみらい工場
Aisan (Foshan) Auto Parts Co., Ltd.(中国)

Scope3

ロードマップ

当社はScope3において、2019年度比で28%の削減を目標に掲げて取り組んでいます。特に当社の製品ライフサイクルCO2に該当するカテゴリ1・4・5と排出量の多いカテゴリ11に注力し、MCK活動を通じてCO2排出量の見える化と削減に取り組んでいます。
今後も仕入先や関係者との連携を深化させ、バリューチェーン全体でCO2削減に貢献していきます。

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主な取り組み

低CO2材料の採用拡大

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低CO2樹脂材料への切り替えを進め、材料由来のCO₂排出量を削減しています。さらなる取り組みとして、米国拠点では、北米向け燃料ポンプモジュールに、CO₂由来のポリアセタール樹脂※(POM)を、自動車業界において先駆けて採用しています。

  • ※ポリアセタール樹脂:高強度・耐摩耗性・寸法安定性に優れたエンジニアリングプラスチック

生産プロセス全体でのMCK活動

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当社は2021年から多くの仕入先とともにMCK(もっとカーボンニュートラル強化)活動を推進してきました。この活動に賛同した仕入先が、自社のCO2排出量の削減だけでなく、仕入先の取引先にもMCK活動を拡大しました。こうした波及効果により、生産プロセス全体へMCK活動の輪が広がっています。今後も、この活動を他の仕入先へ拡大し、カーボンニュートラルの実現に向けて取り組んでいきます。

仕入先とのMCK活動

当社の「ものづくり改善」メンバーと「物流・梱包」メンバーが、仕入先の困りごとに対し、協働活動によって、洗浄と輸送の兼用トレーを開発しました。兼用トレーの開発により①洗浄エネルギーの半減(従来収容量が倍増) ②洗浄後詰替作業の省略 ③箱収容数増による運搬効率向上が実現されました。

輸送・物流ネットワークの効率向上

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各地域の物流実態に応じて、輸送ルートや輸送方法の最適化、荷姿・積載効率の改善を進めています。これらの活動をグローバルに展開し、輸送距離や運行回数の削減を通じて、物流に伴うCO₂排出量の低減に取り組んでいます。